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東京テ・太田社長&キネ旬・清水社長が対談

【FREE】東京テ・太田社長&キネ旬・清水社長が対談

2014年05月29日

 東京テアトルとキネマ旬報社が、今年4月1日より本格的な協業をスタートさせた。東京テアトル社長の太田和宏氏と、キネマ旬報社社長の清水勝之氏に、協業に至る経緯や本格的な業務提携構想などについて話を聞いた―。


――まず、今回の協業に至る経緯を聞かせて下さい。

太田社長
 2011年に清水さんが社長に就任されて、挨拶に来られたのがお会いした最初でした。弊社は以前からキネ旬さんとはお付き合いも長く、お互いに全方位外交の会社。キネ旬さんはインディペンデント系の映画評論、私どもはその配給・上映を手がけていて、社内でもテアトル新宿で公開した作品が「キネ旬ベスト・テン」に何本入るかといった「文化」があったので、一緒に何かやろうという話は以前から出てはいました。昨年私が社長に就任したことで、清水さんとしていた話を一歩進んだ形で取り組もうと。ちょうどキネ旬さんはコンテンツやデータベースを活かしたディストリビューションもやっていきたいと、私どもはもっと情報ビジネスのところで興行と配給事業を活かすことは出来ないかと考えていたのです。

清水社長 「キネマ旬報」で扱う作品が主に関東圏、首都圏で上映され、定期購読者の半分以上がどちらかというと映画のコアファンのための雑誌。そうするとミニシアターが閉館していく中で、視聴環境が変化しないとデジタル化したところで売れません。ちょうど太田社長にご挨拶に行く前に「KINENOTE」を立ち上げたので、視聴履歴を取って、その方たちが広告を見て映画館に足を運ぶという流れを作りたいと思っていたので、テアトルさんとご一緒したいと思っていました。

――清水社長と話をされて、一緒にやれそうだと感じたのですか。

太田社長 清水さんは元々出版の方ではないのですよね(笑)。展望だけ語っているのではなく、とにかく行動されていたので、私どもも行動する会社ですから、ご一緒できると思いました。

――清水さんも一緒にやれそうだという直観があったのですか。

清水社長 元々顧客層が近いので頻繁に話をさせて頂きました。昨年から配給事業を行っておりますが、これはあくまで当社にとっては近年厳しくなった広告売上を補完するものという位置づけ。広告の費用対効果が従来以上に厳しくみられる中で、当社の媒体で映画作品を取扱い、そのトランザクションの中から成功報酬的に一定のフィーをもらうというのが当社の描く「配給モデル」なのです。また、過去の名作を含めて価値のある、多様な映画を全国に届けたいという思いがあったので、映画館を持っているテアトルさんとご一緒できると非常に嬉しいと思っていました。

※社長対談インタビュー全文は「月刊文化通信ジャーナル」6月号に掲載。

※記事は取材時の情報に基づいて執筆したもので、現在では異なる場合があります。