特集:日本映画　製作の現状に迫る――日本映画製作のキーマン17人　インタビュー

2007年08月28日

流行に左右されない確かな映画製作を　　　　

　21年ぶりに洋画を上回った2006年邦画興収
　製作現場は活況だが“邦画バブル”なのか？

　昨年の日本映画界は、邦画が1077億5200万円（前年比31・8％増）の興行収入をあげ、21年ぶりに邦画が洋画（前年比10％減の948億0200万円）のシェアを上回り、話題となった。また、邦画の興収10億円以上の番組は28本（一昨年は26本）で、総興収は783億9千万円と洋画（740億9千万円）を43億円を上回った。これは邦画の製作・配給本数が増えたこととアメリカ映画の不振が、この成績に継ったものだ。邦画の配給本数は417本で、前年を107本上回った。松竹、東宝、東映による“邦画3社”の配給本数は76本で、ギャガ・コミュニケーションズやアスミック・エース、日活などインディペンデント系配給会社によって公開された本数の多さが目立つ。製作本数も映倫の審査本数などから推測すると700本以上が昨年1年間で製作された。カメラなど撮影用映画機材のレンタルは、常に満杯状態で、35ミリカメラが足りずに香港まで出張して手配したということもあった。撮影所も昨年は、日活撮影所をはじめ東宝撮影所、東映東京撮影所、角川大映撮影所とステージ・レンタルも、映画機材と同様で各社の営業収益に貢献した。製作現場はまさにバブルの状態だが、映画業界にとってかならずしも喜ばしいことばかりではない。昨年製作された700本の作品のうち、何本の作品が公開されるのか、数100本はオクラ入りするのではないかとも言われている。

　今回本誌では創立55年記念特集号の一環として「日本映画　製作の現状に迫る」と題した特集を組み、各社の邦画製作担当者にインタビューした。

　質問事項、各社の担当者及びそのインタビュー記事のタイトルは次のとおり。

☆質問事項

1：平成19年上半期（1月～6月）を振り返って
2：下半期（7月～）のラインナップ及び目玉作品について。
3：邦画バブルといわれる状況をどう捉えているのか。
4：今後の業界の見通しについて

☆タイトル／担当者