映像メ総研、動画配信市場10年後7400億円と推計

　映像メディア総合研究所は、テレビ放送、映画興行、パッケージソフト、動画配信など、すべての映像コンテンツ視聴市場を対象に、２０３５年までの予測を立て、レポート「２０２６‐２０３５ 映像市場10年予測」を12月１日に発売。その内容の一部を公表した。

　それによると、テレビ放送、映画館、パッケージソフト、動画配信を合わせた、すべての映像メディア市場金額（有料メディア＋広告メディア）は、２０２５年に前年比１０１・６％となる３兆９０６３億円と推計。一方、５年後の２０３０年には３兆７４９３億円（２０２５年比96・０％）へ、10年後の２０３５年には３兆５４６８億円（同90・８％）へ縮小すると予測した。映像メディア市場は動画配信メディアの成長をドライブにこれまで拡大を続けてきたが、２０２６年がピークとなり、その後はテレビ放送広告、有料テレビ放送、パッケージソフトの減少金額を動画配信メディアの増加金額が上回ることができず、また、人口の減少も伴い市場は縮小する見通しだという。

　ＳＶＯＤ、ＴＶＯＤ、ＥＳＴ、ライブ課金を合わせた有料の動画配信メディア市場金額（ＡＶＯＤ、縦型ショードドラマを除く）は、２０２５年に前年比１１１・８％となる６６４４億円と推計。５年後の２０３０年には６８９９億円（２０２５年比１０３・８％）、10年後の２０３５年には７４００億円（同１１１・４％）へ拡大すると予測。有料動画配信メディア市場はこれまでＳＶＯＤの急成長に伴い市場が大幅に拡大し続けてきたが、ＳＶＯＤの成長が鈍化し２０２７年にピークを迎えることで、その後はゆるやかな成長となる見通し。２０２５年から２０３５年にかけての年平均成長率は１・１％と予測した。

　このレポートは、各メディア業界が発表している２０２４年までの市場規模実績・推計、各省庁・調査機関・調査会社が公表している市場推計、同社マーケットリサーチ結果を基に、人口推移、ウインドウの変化、新形態のサービスなどを考慮し、コンテンツ権利者、メディア・流通事業者などへの綿密な取材を実施し、２０３５年までの詳細なシナリオを構築、予測値を導き出したもの。調査・制作期間は２０２５年８月～11月15日。